老後の生活ともらえる年金

老後の生活費が夫婦二人で22万～25万程度、
必要ってのは、なんとなくイメージはできます。
今の生活と比較して減るもの増えるものはあるでしょうが、なんとなくこのくらいかなーってのは、想像できます。はい。

定年退職をして60歳だとして。
その後あなたはどうしますか？
まだ年金を受給できません。
退職金がうんと貰える人は、それで生活しますか？
貯金がかなりまとまって持っているならそれを崩して生活していきますか？

私は貯金も退職金も今のところは、期待できないので、
とりあえず、何かしらの仕事はするだろうな・・・とぼんやり想像。
今のところ。
ほんとは、働かずして生活できるのなら、そうしたい。
それは、あと15年でどうにかできるものなのか、悩ましい問題です。
とりあえず、年金が出るまでは、働くつもり。

さて、年金ですが、それこそ、人によって受給できる金額は違いますよね。
まずは自分がどんな年金がもらえるのか、知っておきたいものですね～
まずは、自分がどんな年金に加入しているのか再確認しておきましょう。

公的年金は3種類。
加入は義務です。
働き方により加入する年金制度が違います。

・国民年金・・・日本国内に住む20歳以上60歳未満のすべての人。

・厚生年金・・・厚生年金保険の適用を受ける会社に勤務する全ての人。

・共済年金・・・公務員・私立学校教職員など。

国民年金は、日本国内に住所を有する20歳以上60歳未満のすべての人が加入する。
老齢・障害・死亡により「基礎年金」を受けることができる。
国民年金には、「第1号被保険者」「第2号被保険者」「第3号被保険者」と3種類がある。

第1号被保険者

（対象者）
農業等従事者、学生、フリーター、無職の方など。
（保険料の納付方法）　
納付書による納付や口座振替など、自分で納めます。

（対象者）
厚生年金保険の適用を受けている事業所に勤務する人。
自動的に国民年金にも加入します。
（保険料の納付方法）
国民年金保険料は厚生年金保険料に含まれます。
厚生年金をかける人は自動的に国民年金にも加入することになります。厚生・共済各制度が、国民年金制度に基礎年金拠出金を交付します。

（対象者）
第2号被保険者の配偶者で20歳以上60歳未満の人をいいます。ただし、年間収入が130万円以上で健康保険の扶養となれない人は第3号被保険者とはならず、第1号被保険者となります。
（保険料の納付方法）
国民年金保険料は配偶者が加入する年金制度が一括負担します。

日本年金機構より

厚生年金保険に加入している人は、厚生年金保険の制度を通じて国民年金に加入する第2号被保険者に分類され、国民年金の給付である「基礎年金」に加えて、「厚生年金」を受けることとなります。

共済（組合）制度は、国家公務員、地方公務員や私立学校の教員などとして常時勤務する人は組合員（私立学校教職員共済では加入者）となります。

・国家公務員共済組合・・・常勤の国家公務員等

・地方公務員等共済組合・・・常勤の地方公務員等

・私立学校教職員共済組合・・・私立学校に勤務する教職員

厚生年金保険(老齢厚生年金)

老齢厚生年金の額を簡単に計算する方法

老齢厚生年金の計算式は法令で定められており、それが一般的になっています。
その計算式は以下のとおりです。

平均標準報酬月額×7.125/1000×平成15年3月までの被保険者期間の月数
＋
平均標準報酬額×5.481/1000×平成15年4月以降の被保険者期間の月数

平均月収は割り出すのは難しいですが、なんとなくのイメージはできるかもしれません。
早見表がありましたので、参考になさってください。

月給の平均は３８歳から42歳とか、いろいろ説はあるみたいですが、自分はどんなもんかなんとなくイメージできますね。
ねんきん定期便でも確認できますし、自分が老後にいくら年金がもらえるのか、イメージしやすいと思います。

支給の要件や支給開始の年齢など、いろいろな条件によって年金の金額も違います。
くわしくは

日本年金機構

で確認しておきましょう。

まとめ

老後の生活費が夫婦二人で22万～25万程度。
単身ならもう少し少なくて抑えれるとは思いますが。

あなたのもらえる予定の年金額で十分な生活がおくれますか？そうならうらやましい限りです。

うちは・・・足りません。
旦那君は国民年金が25年。つい最近厚生年金になったばかりです。
それを補うべく、これから頑張っていかなくてはいけません。

なんとかなるさ～と思っていた今までの私に、ただただ、ムカついてるわ。
でも、過去を振り返っても仕方ないから、これから老後資金を貯蓄できるように、頑張っていきます。